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企業情報/グループ情報

  • 商号
    株式会社ミライト(MIRAIT Corporation)
  • 設立
    昭和19(1944)年12月21日
  • 創業
    昭和21(1946)年2月8日
  • 資本金
    56億1,091万円
  • 従業員数
    4,880名<連結>※2018年3月31日付
  • 本社所在地
    東京都江東区豊洲五丁目6番36号
    URL:http://www.mrt.mirait.co.jp
    >アクセスマップ
  • 支店
    北海道支店(札幌市)、東北支店(仙台市)、栃木支店(栃木市)、茨城支店(水戸市)、千葉支店(千葉市)、神奈川支店(横浜市)、信越支店(長野市)、東海支店(名古屋市)、北陸支店(金沢市)、西日本支店(大阪市)、中国支店(広島市)、四国支店(高松市)、九州支店(福岡市)、沖縄支店(那覇市)

  • 昭和21(1946)年
    大明電話工業株式会社(後の大明株式会社)、東洋電機通信工業(後の株式会社東電通)創業
  • 昭和48(1973)年
    <東電通>東京証券取引所市場第一部上場
  • 昭和49(1974)年
    <大明>東京証券取引所市場第一部上場
  • 平成4年
    <東電通>株式会社東電通に社名変更
  • 平成7(1995)年
    <大明>鈴電株式会社を吸収合併/大明株式会社に社名変更/本社を品川区西五反田に移転
  • 平成22(2010)年
    大明株式会社、株式会社コミューチュア、株式会社東電通が共同持株会社方式による経営統合を行い、株式会社ミライト・ホールディングスを設立し、同社の完全子会社となる/本社を江東区豊洲に移転
  • 平成24(2012)年10月
    大明株式会社と株式会社東電通が合併/株式会社ミライト発足
  • 本社

    〒135-8112 東京都江東区豊洲五丁目6番36号

    TEL 03(6807)3700

  • 北海道支店

    〒003-0807 北海道札幌市白石区菊水七条2-7-1 札幌流通倉庫東ビル6F

    TEL 011(831)3254

  • 東北支店

    〒982-0011 宮城県仙台市太白区長町5-3-20

    TEL 022(369)7333

  • 栃木支店

    〒329-4304 栃木市岩舟町静和487-1

    TEL 0282(25)7770

  • 茨城支店

    〒310-0804 茨城県水戸市白梅1丁目9-5 JSビル4F

    TEL 029(246)6770

  • 千葉支店

    〒263-0041 千葉県千葉市稲毛区黒砂台1-19-8

    TEL 043(241)2311

  • 神奈川支店

    〒221-0052 神奈川県横浜市神奈川区栄町3番地4
    パシフィックマークス横浜イーストビル7F

    TEL 045(461)6021

  • 信越支店

    〒380-0921 長野県長野市大字栗田1010番地1 大成第一ビル602号

    TEL 026(223)7711

  • 東海支店

    〒451-0082 名古屋市西区大金町五丁目6番地

    TEL 052(528)1711

  • 北陸支店

    〒920-0031 石川県金沢市広岡一丁目5番23号 金沢第一ビル8F

    TEL 076(263)1722

  • 西日本支店

    〒550-0003 大阪市西区京町堀三丁目8番1号

    TEL 06(6444)5634

  • 中国支店

    〒732-0806 広島市南区西荒神町1番8号テリハ広島3階

    TEL 082(506)3883

  • 四国支店

    〒761-0301 香川県高松市林町2549番地5

    TEL 087(868)0355

  • 九州支店

    〒812-0036 福岡市博多区上呉服町10番1号 博多三井ビル7F

    TEL 092(292)0449

  • 沖縄支店

    〒900-0032 沖縄県那覇市松山2-21-26 KSビルディングス1・2F

    TEL 098(860)6810

通信キャリア各社のパートナーとして、通信インフラ設備構築に関し半世紀以上の事業実績を持つ大明株式会社、株式会社コミューチュア、株式会社東電通。この3社が2010年10月に経営統合し、持株会社となる株式会社ミライト・ホールディングスを設立しました。2012年10月には、株式会社ミライト、株式会社ミライト・テクノロジーズの事業会社2社体制へと移行しました。
グループによる強みを生かし、事業領域の補完・拡大を図りながら、「総合エンジニアリング&サービス会社」としての構造転換を推進しています。